もしあなたが未来に起こる出来事がわかればどうでしょうか？
起こるできごとに対して事前に対処などができるのではないでしょうか？
先に日本の未来をお伝えいたします。
日本の未来はほとんどの人がホームレスになります。
ホワイトカラー(会社員)の大リストラ時代が始まっているのです。
これは数年前から始まっており、2023年に入って人員削減すでにこれだけの企業が削減を
発表している。
これはアメリカ企業に限ったことではなく日本でも同様である。日本ではアメリカと違い雇用システムが異なるので就業規則など明記するなどや労働法の一定のルールはあるが解雇をしてはいけないという決まりはない。中小零細企業では日常的に解雇は行われており、経営不振による人員整理などは大手企業でも行われている。
私も大手企業で働いてきているが実施に実質的解雇というものも見てきています。
日本の国は
・「老後一人あたりの生活費3,000万円必要と試算」
これはアメリカ企業に限ったことではなく日本でも同様である。日本ではアメリカと違い雇用システムが異なるので就業規則など明記するなどや労働法の一定のルールはあるが解雇をしてはいけないという決まりはない。中小零細企業では日常的に解雇は行われており、経営不振による人員整理などは大手企業でも行われている。
私も大手企業で働いてきているが実施に実質的解雇というものも見てきています。
日本の国は
・「老後一人あたりの生活費3,000万円必要と試算」
・国は企業に対して定年雇用努力を示唆
・経団連やトヨタなど終身雇用は守れない(スキルが無い場合雇用継続不可)と発表
明日今の仕事がなくなってもおかしくない現代に老後生活費3,000万円の用意できますか？
なぜこのようなことになっているのか説明していきます。
1つ目は「少子、高齢化による肩車時代で若者の負担増」です。
社会保障について1960年代は一人の高齢者、複数人の社会保障(年金や社会保険等)で補えたため成り立っておりましたが少子高齢化での一人の高齢者を支える人数が少なくなり社会保障システムが成り立たなくなってきています。2050年には一人の高齢者の生活を一人若者が負担をしなくてはいけなくなるという状態です。
2つ目は「少子、高齢化による消費が減少」です。
高齢者の消費は世帯で月20万円と少額で購買しない高齢者の増加により、消費が鈍化していると言う一面があります。
消費がされないということは企業にお金が回らなくなり、企業収益も鈍化していきます。そんな中でも企業は従業員を雇い続けないといけないですがそこで救世主が登場します。
それは外国人です。
気づけばファーストフード店、コンビニ、工場、介護現場、企業の戦略室まで外国人です。企業目線でいうと日本人を雇うより、外国人を雇う方が簡単で手間がかからないからです。今の日本の働き方は残業嫌がる人が多数、いろんなハラスメント等があり、一言で言うと働かないし、主張が多いということです。これが外国人の場合はそもそも出稼ぎで働きにきているため能動的に働いてくれます。
経営者からすると当然外国人を雇った方が良いのです。
でもこの外国人雇用することで日本人の賃金は上がらずに日本人の価値が低くなっているのです。
賃金自体も上がるどころか低くなっており、世界の主要国と比べても日本は最下位です。
また日本市場自体が少子高齢化による低消費のため日本企業は海外展開を進めているため経営陣の思考も外国によってきておりグローバル人材の採用など進めています。
ここで日本人が生き抜くにはグローバル人材であることです。
グローバル人材とは英語しゃべるなど言語の問題ではなく、
仕組みが作れる人材です。
日本人は仕組が作れる人材が少ないです。それは日本の教育システムが影響しています。
皆さんは幼稚園・保育園・小学生のころに「前習え」と言われて整列させられていなかったでしょうか？なんで「前習え」をさせられていたかと疑問に思ったことありますか？
幕末に農民に砲術、武術を習わせ、非常時にその力を役立てるために取り入れられ学校教育でも取り入れられるようになりました。
言わば軍隊教育システムであり、このような教育が戦後GHQに廃止されていても良かった教育システムになります。
ではなぜ戦後にもこの教育システムが残っているのでしょうか？
日本は戦後工業生産時代でより多く物を生産することを求められていました。
そのためより効率的に生産を行うための教育システムとして残されたと私は考えています。
現在では「前の人に習う」という考え方が今の経済社会にマッチしておらず仕組みが作れる人材が日本人に少ない理由です。これからの時代が仕組を作り新しいものに対応していくということが重要ですが日本人はこれが苦手です。
私自身が大手企業で新規事業開発やサービス企画や既存サービスの運用改善などを行ってきておりましたが残念なことに99.9%の人材が新しい企画立案や仕組化の立案ができなかったです。
言われたことを忠実にやろうとする作業マンでしかないのです。ハッキリ言ってこういう人たちには価値がございません。当然給料も上がらなければ人員削減の対象です。
そのためグローバル人材にならなければ今後生き残れないということです。
ではなぜ会社社長や上司とも良好であったのにリストラということが起こるのでしょう？
会社は上司や社長のものではないからです。
上司や社長と家族のようにお付き合いしている方もいると思いますがそれでもリストラは起こります。それは
会社はあなたのことを知らない株主のものだからです。
そして株式会社に勤めているのに株式を知らない人も多いです。株主からすると求めているものは利益でより効率的に収益上げたほうが株価も上がり配当収益も上がりメリットがあるからです。
そのためテクノロジーズを屈指して機会化にして従業員の固定コストを削減して収益化。
現在では銀行等多くの企業がそのように人員の削減を推し進めています。
今日本は起きている問題の責任のなすりつけ合いをしています。国は老後問題を企業になすりつけ、企業はテクノロジーを活用して仕組化し老後どころか外国人などの安い人材受け入れかスキルある人材だけ残し、人員整理をしています。
今私たちはそういう時代におり、このことがわかれば数年後にどうなるかはわかるのではないでしょうか？
・仕事はスキルが無いと外国人に奪われていく
・低所得で結婚や子供のなんか作れない
・最低限の生活で嗜好品なんか買えない
・老後の両親の介護もする余裕がない
これからの未来に起きることがわかれば備えができるのではないでしょうか？
今これから生きていくためには
スキルを身につけるということが1番重要となります。
【まとめ】
・老後生活費3,000万円必要
・仕組が作れる人材でないと生き残れない
・スキルを身につけることが1番重要
【次回】
自己分析(去年の自分から変わる方法)
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